練習問題の答えと理由
Practice Questions: Answers and Notes
本の各章の最後にある「答えと理由」と同じ内容です。先生用の採点の目安は、ここには載せません。
第1章：経営と情報システム
自己チェック
1節：1. 記録のままの材料と、目的に合わせて整理したものの違いです。2. 補充の数を決める目的に合わせて、商品ごとに集計・整理したときです。3. 人が判断や行動に使える形にすることです。
2節：1. 判断です。2. 基幹系は毎日の取引を記録し、情報系はその記録を経営の判断に使います。3. 共有です。
3節：1. 戦略です。会社全体の方向に関わる判断です。2. 機械です。決まった規則どおりに動かす処理だからです。3. 人です。決まった規則どおりに動かすのが機械です。
4節：1. 何を、いつ、誰が、の三つです。2. 補充の数が少なく決まりやすくなります。3. 誤りが数字に入る前に、直せるからです。
5節：1. 社内SEは会社の中から、コンサルタントは外から関わります。2. 業務システムの毎日の使い方です。3. 業務の改善や導入について、外から助言します。
確認問題
Q1 正答はAです。Bは、データと情報の説明を逆にしています。Cは、データが判断の前からある記録の材料なので、誤りです。Dは、データと情報を区別する言葉なので、同じ意味ではありません。
Q2 正答はCです。Aは、判断を機械に任せ、人の確認をなくす考え方で、判断は人が行うという説明と合いません。Bは、記録だけで、共有と判断が抜けています。Dは、記録と共有は正しいものの、判断を別のシステムに任せていて、役割の一つを外しています。
Q3 正答はAです。Bは、人と機械の役割が逆になっています。Cは、出荷を止めるかどうかは判断で、在庫の足し引きは決まった処理なので、人と機械が逆です。Dは、集計は決まった処理なので、機械が行います。
Q4 正答はDです。Aは、戦略・管理・業務の例が三つとも入れ替わっています。Bは、管理と業務の例が入れ替わっています。Cは、戦略と管理の例が入れ替わっています。
練習
1-1 答え（例）：売上の一覧を記録のまま残す場合はデータです。補充の判断のため商品別に集計・整理した結果は情報です。理由：使い道があるだけで元の一覧が情報になるのではなく、目的に合わせて集計・整理する工程が必要だからです。
1-2 答え（例）：記録＝受注の記録（出来事を後から確かめられるようにする）。共有＝販売と在庫で同じ商品の数字を見る。判断＝次の補充の数を決める。理由：表1-1の三つの役割に当たるからです。
1-3 答え：（a）機械、（b）機械、（c）人、（d）人。理由：（a）と（b）は決まった手順の処理で、（c）と（d）は状況を見て選ぶ判断です。
1-4 答え（例）：確かめる人は経理の担当者です。誤りの影響は、同じ返品が二回入るとせっけんの数が10個と少なく見え、補充の数を少なく決めてしまうことです。
考えよう・グループで話そう
考えよう・グループで話そうでは、自分で選んだ場面と理由がつながっているかを確かめます。
ワークシート
例の答え：商品ごとの合計と順位で、返品を引くと、せっけんは18個で三位になる、と書けていれば合っています。自分で書く欄は、材料が記録のまま、目的が決まっている、情報が目的に合わせて整理した結果になっている、の三つがそろえば合っています。
ミニ会話
目的を聞いてから、情報と呼ぶ、という流れになっていれば合っています。別の言い方でも、場面に合い、理由が一文で言えていれば認めます。
第2章：業務プロセスと流れ図
自己チェック
1節
- 仕事を始めてから終わるまでの、作業の順番と担当の流れです。
- 始まり・終わり・担当・書類です。
- 部署や役割を書けます。
2節
- 処理記号は行う作業、判断記号は条件を書きます。
- 始まりと終わりは、端子の楕円で表します。
- 矢印は、次に進む向きや作業の順番を表します。
3節
- 条件ごとの行き先を示します。
- 仕入れを依頼し、商品が入荷したら在庫確認へ戻ります。
- 次に何をすればよいか判断できず、担当者が動けません。
4節
- 始まりから終わりまで矢印を追い、全ての道がつながるか確かめます。
- No の行き先を決め、判断記号からそこへ矢印を足します。
- 実際の業務を担当者に確かめます。別の仕事か、重複かを見てから直します。
確認問題
Q1 正答はBです。条件によって行き先を分けるのが判断記号の役割です。Aは処理記号に書く内容です。Cは書類記号の説明です。Dは端子の役割です。
Q2 正答はBです。始まりと終わり、担当、書類を確かめると、業務の範囲と情報の受け渡しが分かります。Aは作図に使う道具の種類で、業務プロセスの内容ではありません。Cは人数と経験年数で、仕事の始まり・終わりや受け渡す情報を示しません。Dは図の大きさや色で、業務の順番や担当を決める情報ではありません。
Q3 正答はCです。No の矢印は仕入れの依頼につながります。Aは Yes の行き先です。Bは図にない行き先です。Dは出荷後の終わりを示します。
Q4 正答はAです。判断記号からは条件に応じた二つの道を示します。Bは端子の正しい使い方です。Cは処理記号の正しい使い方です。Dは書類記号の正しい使い方です。
練習の答えと理由
2-1 架空の例：始まり＝出荷指示を受けた時点、終わり＝商品を届け受け取りを確認した時点、担当＝倉庫の在庫担当、書類＝納品書です。この例では出荷から受け取り確認までを一つの範囲としました。別の区切りや書類を使う例でも、四つの欄の条件が互いに合っていれば認めます。
2-2 処理＝四角、判断＝ひし形、端子＝楕円、書類＝下の辺が波形の長方形です。矢印は、仕事の流れの向きを示します。それぞれの記号を役割に合わせて使います。
2-3 在庫が足りるときは、Yes → 出荷 → 終わりです。足りないときは、No → 仕入れを依頼 → 商品が入荷 → 在庫を再確認します。再確認して足りれば出荷して終わり、まだ足りなければ再び仕入れを依頼します。
2-4 三つの誤りがあります。判断記号に No の矢印がありません。入荷の後も行き止まりです。Yes の道では、出荷が二回あります。No の矢印を仕入れの依頼へつなぎ、入荷後は在庫確認へ戻します。出荷が同じ仕事なら、一つにまとめます。直した後、全ての道を始まりから終わりまで確認します。
考えよう・グループで話そう・ワークシートの答え
- 考えよう：学校の手続きで、開始条件や完了条件が分からず、担当する窓口を行き来するなどの例が考えられます。始まり・終わり・担当のどれが不明かと、その結果を説明できていればよいです。
- グループで話そう：商品が入荷した後の数量を確認しないと、注文分がそろったか分からないためです。図2-1の No の矢印を、入荷から在庫確認へたどって説明します。
- ワークシートの穴埋め：1. 処理、2. 判断、3. 端子、4. 書類。
- 自分で書く：学校の実際の手続きに合わせて、始まり・終わり・担当・書類があり、利用できない場合の道が最後までつながっていればよいです。
第3章：会社の中の基幹業務システム
自己チェック
1節
- 販売の入力は注文、出力は売上です。
- 在庫です。
- 人事です。
2節
- マスタです。
- 取引データです。
- 商品名をマスタで直し、過去の取引データは変更しません。
3節
- 前月末在庫、入荷、出荷です。
- 実地棚卸数量から理論在庫を引きます。
- 理論在庫が実際より多く見えます。
4節
- 在庫が発注点まで減ったとき、あらかじめ決めた一定量を発注します。
- 需要が増えたり納品が遅れたりした場合に備えるためです。
- 三つのグループです。
確認問題
Q1 正答はCです。マスタは基本情報、取引データは日々の出来事の記録です。Aは日々増える記録なので取引データの説明です。Bはマスタと取引データの説明を逆にしています。Dは誤りです。基本情報であるマスタは変更することがあります。
Q2 正答はAです。理論在庫は150＋70−90＝130個です。Bは出荷数だけを答えています。Cは入荷と出荷を反映していません。Dは入荷を足した後に出荷を引いていません。
Q3 正答はDです。発注点は20×4＋15＝95個です。Aは安全在庫を加えていません。Bは日販と安全在庫だけを足しています。Cは納品までの期間を3日として計算しています。
Q4 正答はBです。在庫の入力は入荷と出荷で、出力は残高です。Aは購買の入力が発注、出力が仕入です。Cは販売の入力が注文、出力が売上です。Dは勤務の記録から給与を計算する人事の仕事です。
練習
3-1 答え：販売は注文から売上、購買は発注から仕入、在庫は入荷・出荷から残高です。会計は取引から仕訳、人事は勤務の記録から給与の計算です。理由：図3-1の矢印は、それぞれの業務の入力から出力へ進む向きを示しています。
3-2 答え：マスタは商品名・取引先名・社員名です。取引データは売上・仕入・入金です。理由：人や商品、取引先の基本情報を一覧にするのがマスタで、取引データは起きた出来事を一件ずつ記録します。
3-3 答え：(a) 理論在庫は300＋120−250＝170個、差は165−170＝−5個です。出荷の登録漏れや入荷の二重登録など、理論在庫を多く見せる原因を調べます。(b) 理論在庫は同じく170個、差は175−170＝＋5個です。入荷の登録漏れや出荷の二重登録など、理論在庫を少なく見せる原因を調べます。理由：差の符号は、実地棚卸が理論在庫より少ないか多いかを示します。
3-4 答え：15×2＋8＝38個です。安全在庫は、需要が増えたときに売る物がなくなる在庫切れへの備えです。理由：納品までの期間に売れる数に安全在庫を加えます。
考えよう・グループで話そう
考えようの答え（例）：1. 出荷の登録漏れや入荷の二重登録など、理論在庫を実際より多くする記録を、日付・数量とともに確かめます。差がマイナスでも原因は一つに決まらないため、入荷・出荷を両方調べます。2. 商品名はマスタで変更し、過去の取引データの数量や金額は変更しません。
グループで話そうの答え（例）：1. 出荷を登録し忘れると理論在庫が実際より多くなります。入荷を登録し忘れると、理論在庫は実際より少なくなります。2. たとえば販売数や影響の大きさを基準に分け、Aグループの商品を重点的に確認する方法があります。商品を分ける基準と、分けた後にどの商品を重点的に確認するかを組にして説明します。
ワークシート
ワークシート3-1の答え：商品を8個入荷した行は「入荷8個」「8個増える」です。商品を6個出荷した行は「出荷6個」「6個減る」です。理由：入荷は残高に加え、出荷は残高から引きます。
ワークシート3-2は、自分で作った数字で理論在庫と差の式が合っていれば正解です。理論在庫は前月末在庫＋入荷−出荷、差は実地棚卸数量−理論在庫で計算します。途中式も確認しましょう。
ミニ会話
「マスタを直す」と「過去の取引データはそのままにする」の両方が言えていれば正解です。使える表現は、相手に尋ねる、計算の向きを伝える、確認を提案する、という場面に合っているかを見ます。
第4章：ERP：部門をつなぐデータ
自己チェック
1節
- 二重入力です。
- 注文の記録や更新の履歴を見て、どこで数が変わったかを確かめます。
- 同じ数を別々の表に入力すること、または修正を片方にしか反映しないことです。
2節
- 会社の複数の業務を、一つのデータベースでつなぐ考え方とシステムです。
- 出荷の確認や売上の記録に使えます。
- いいえ。入力内容を確かめる手順は別に必要です。
3節
- 例：複数の部門が同じデータを使え、表を照合する手間を減らせる場合があります。
- 例：業務のやり方を変えること、データを移すこと、使う人への教育です。
- 今のデータを新しいシステムに移すことです。
4節
- 今の流れを知らないと、何を変えるか決めにくいからです。
- 担当、使う表や書類、次の部門へ渡す情報を順に並べます。
- 残す手順、変える手順、担当などを相談します。
確認問題
Q1 正答はDです。複数の業務を一つのデータでつなぎ、部門をまたいで使うのがERPの考え方です。Aは部門ごとに別々のシステムを使い、必要なときに手で合わせる形で、別々の表を使う困りごとの例です。Bは文書を紙で保管する説明で、業務データをつなぐ考え方ではありません。Cは取引先との電子データ交換の説明で、会社の部門をまたぐERPとは異なります。
Q2 正答はBです。同じ数量を別々に入力し、片方だけを修正すると、販売と在庫の表示に食い違いが生じます。Aは両方に反映されるので原因とは限りません。Cは別商品の数量を比べる取り違えですが、設問は同じ注文番号・商品についての食い違いなので、説明になりません。Dは同じ共有記録を同じ時点で見ており原因とは限りません。
Q3 正答はAです。共有データは利点であり、業務のやり方が変わることは負担です。Bは移行前の確認を省くと以前の誤りを引き継ぐおそれがあるため誤りです。Cは共有データでも入力内容の確認が必要なため誤りです。Dは各部門が自由に別々のデータを更新するため、共通データで業務をつなぐ考え方と合いません。
Q4 正答はCです。現状を把握すると、残す手順と変える手順を検討できます。Aは教育の対象や内容を決める説明、Bは価格をそろえる説明、Dは画面の配置を決める説明で、業務の流れを書き出す目的を述べていません。
練習
4-1 例：ERPは、一つのデータを複数の部門が使い、会社の業務をつなぐ考え方です。理由：ERPの中心は、部門ごとに同じ記録を作らず、一つのデータを複数の部門で使うことだからです。
4-2 原因は、同じ数を二つの場所に入力することです。防ぎ方は、一回の入力で部門が共有することです。理由：入力場所が分かれていると、数字の違いや修正の伝え忘れが起きるためです。
4-3 例：手続き＝履修登録。今の流れ＝学生が申請し、担当者が確認する。共有するデータ＝学生番号と申請科目。利点＝関係部門が同じ申請を見て、再入力を減らせる。負担＝入力・確認の流れを変え、利用者へ説明する。理由：同じ申請情報を共有すると二重入力を減らせますが、部門の手順や担当を見直す必要があります。自分の例でも、五つの欄のつながりが説明できていれば認めます。
4-4 例：注文を受けてから出荷を記録するまでの流れを書くと、販売と在庫が同じ数を入力している場所を見つけられます。その場所を一回の入力に変えると決められます。理由：今の業務の順番と担当が分からなければ、どの手順を残し、どこを変えるか決めにくいからです。
第5章：取引先とつなぐ：SCMとEDI
自己チェック
1節
- 原材料の調達から、生産・物流・販売までです。
- 販売です。青葉流通は小売店に売る卸売会社です。
- いいえ。注文の情報は販売先から仕入れ先へ戻ることもあります。
2節
- 調達から生産・物流・販売までの、取引先をふくむ流れです。
- 必要な物を、必要な時に、必要な数だけ届ける考え方です。
- 注文の数の変動が、取引先をさかのぼるほど大きく見えることがあります。
3節
- 注文書や請求書などを、決まった形式のデータとして交換します。
- 受け取った紙の内容を社内のシステムに手で入力し直す作業です。
- 推測すると誤った注文になるおそれがあるからです。取引先に確認して訂正します。
4節
- 出荷の件数÷注文の件数×100です。
- 2件です（40−38＝2）。
- 受注・在庫・出荷の記録を段階ごとに見ます。
確認問題
Q1 正答はDです。調達から販売までを、取引先をふくめて全体で管理するのがSCMです。Aは取引先を含まず自社内だけの管理です。Bは調達と生産を調整しても物流・販売までの全体を含みません。Cは生産・物流を管理対象から外しています。
Q2 正答はDです。EDIは取引のデータを決まった形式でコンピューター間で交換します。Aは受信後に人が入力する手順です。Bは取引先ごとの表計算ファイルを送りますが、合意した形式をコンピューター間で交換するとは限りません。Cは社内の共有で、取引先間の交換ではありません。
Q3 正答はBです。45÷50×100＝90.0%です。Aは全量を出荷できなかった5件の割合で、充足率の分子に未出荷を使っています。Cは注文数で割らず、出荷件数の45をそのまま百分率にしています。Dは注文数50を出荷数45で割っており、分子と分母が逆です。
Q4 正答はDです。取引先の担当者に内容を確かめ、訂正データを受け取って処理します。Aは前回の数量が今回の注文と同じとは限りません。Bは発注点を下回った数が、取引先からの注文数量と同じとは限りません。Cは平均出荷数を取引先の注文数量として扱っており、社内の実績を注文データの代わりにしています。
練習
5-1 例：調達先→製造の取引先→運送の取引先→青葉流通→小売店です。青葉流通は卸売会社です。理由：四段階と取引先を図にする問題だからです。
5-2 決まった形式で受け取るため手入力を減らせます。入力し直さなければ転記の機会も減ります。理由：EDIは合意した形式でデータを交換するためです。元データの確認は必要です。
5-3 230÷250×100＝92.0%です。理由：出荷の件数を注文の件数で割り、100を掛けます。単位は％です。
5-4 例：形式＝三浦さんと取引先が項目を確認する。期限＝取引先が送信時期を確認する。誤りの扱い＝両社で連絡先と訂正方法を決める。理由：両社の担当が分かると、受信後の確認と修正を進められます。本文に合う担当なら別案も認めます。
ワークシート5-2 充足率は、期限までに全量を出荷できた注文38件÷対象注文40件×100＝95.0％、未出荷は40−38＝2件。表5-3では、未出荷・数量相違の原因として注文101は受注、102は在庫・調達、103は出荷を調べ、それぞれ注文書と入力履歴、入荷予定と納品記録、梱包記録と配送伝票を確かめます。自分の例は原因候補を二つ以上の業務に分け、対応する記録を書けていればよいです。
考えよう・グループで話そう
推測で処理すると、実際と違う数量で出荷や請求を進めるおそれがあります。相手に連絡して訂正データを受け取り、修正を記録する案が考えられます。話し合いは、選んだ確認事項に理由があればよいです。
第6章：顧客のデータ：CRM
自己チェック
1節
顧客情報と取引・応対の履歴を、顧客との関係の維持・向上に活用します。
2. いいえ。注文の回数は分かりますが、減った理由までは記録だけで分かりません。
3. 顧客との関係を管理し、関係を続けるために使います。
2節
- 購買履歴です。注文ごとの日付や商品を記録したものです。
- 最後の購入、購入の回数、購入の金額です。
- 利益の見込みです。実際に確定した利益ではありません。
3節
- 前の期間に注文した店の数です。
- 18÷40×100です。18社が分子、40社が分母です。
- いいえ。この例では前の期間に注文した40社が分母です。取引先全体の100社ではありません。
4節
- 利用目的です。目的を決めてから、その目的に必要な項目を選びます。
- 人の情報です。取引先企業の担当者名は、個人情報に当たります。
- 本人の同意を得ることが原則です。法令に基づく場合などの例外があります。
確認問題
Q1 正答はBです。顧客の情報と取引の履歴をまとめ、顧客との関係を続けるために使うことがCRMの目的です。Aは顧客との関係を維持・向上するために履歴を活用していません。Cは保存場所だけで顧客との関係が必ず向上するとしており、履歴を活用して関係を維持・向上するCRMの目的を説明していません。情報の物理的な保存場所だけでは、CRMかどうかは決まりません。Dは販売額だけを集め、応対の記録と結びつけていません。
Q2 正答はDです。使う目的を決め、その目的に必要な項目だけを選びます。Aは地域を比べる目的はありますが、先に住所を集めており、目的に合わせて項目を選ぶ順序が逆です。Bは注文回数を集計してから連絡目的を決めており、利用前に目的を定めていません。Cは住所と注文履歴を保存する目的や必要性を決めず、後から使い道を決める案です。
Q3 正答はCです。再購入率は15÷60×100＝25.0％です。Aは取引先全体の100社を分母にした場合の15.0％で、分母にする対象が違います。Bは60という分母の数を割合として答えています。Dは分子と分母を逆にして60÷15×100を計算した値です。
Q4 正答はCです。法令に基づく例外がない場合、要配慮個人情報の取得前に本人の同意を得ます。Aは本人の同意を取得後にしており、時点が遅れています。Bは本人ではなく担当部署の同意を得るため、本人の同意になりません。Dは目的を伝えるだけで本人の同意を得ていません。
練習の答えと理由
6-1 顧客情報や取引・応対の履歴を活用して、顧客との関係を維持・向上する考え方や活動です。保存場所が物理的に一か所かどうかだけでは、CRMかは決まりません。
6-2 小野商店は2回から5回に増えました。理由や次の期間も続くかは、この表だけでは分かりません。期間の長さや注文を分けた可能性も確かめます。
6-3 25÷75×100＝33.3％です。分母の75社は、前の期間に注文した店の数です。今の期間にも注文した25社を分子にします。小数第1位までにすると33.3％です。
6-4 通常の連絡には店名、注文回数、最後の注文日を使い、病歴は目的に不要なので含めません。別の架空例で病歴を取得するなら、要配慮個人情報の取得には本人の同意が原則であること、例外を個人情報保護委員会の最新案内で確かめることを書きます。
考えよう・グループで話そう
考えよう 注文日や商品を追加で確かめる例が考えられます。変化した時期や商品の種類を知るためです。選んだ記録と理由が説明されていればよいでしょう。
グループで話そう 店名・注文履歴・担当部署など、目的に合う項目を選びます。使わない項目にも理由を付けていればよいでしょう。
ワークシート
6-1 分母は「前の期間に注文した店」の40社です。分子は「今の期間にも注文した店」の18社です。式は18÷40×100＝45.0％です。
6-2 完成例では、注文が減った店への連絡を目的にし、店の名前、期間ごとの回数、最後の注文日を選びます。担当者名を使わない理由は、今回の目的には必要ないためです。別の目的を立てる場合も、必要な項目と確認する人を記入します。
ミニ会話
「目的に必要な項目だけを選ぶ」「要配慮個人情報は本人同意が原則で、法令に基づく場合などの例外がある」「会社と担当者個人の情報を分ける」の三点が出ているかを見ます。法律の個別の結論ではなく、公式案内に基づく一般の原則を話していることも確認します。
第7章：店頭のデータ：POS
自己チェック
1節
- 商品コードを読み取ります。
- 販売記録を商品ごとにまとめます。
- 対象の期間や店が違うと、同じ条件で比べられないからです。
2節
- 販売数の多い順です。
- 全体の販売数です。
- 120＋90＋60＝270個です。
3節
- 在庫や納品までの期間などです。
- 変更前と変更後の販売数です。
- 同じ買い物の中で一緒に買われやすい商品の組み合わせです。
4節
- 商品がなく、買いたい人がいても販売できなかった数は販売記録に表れないからです。
- 販売数と同じ店・同じ日の気温や天候の記録です。
- 対象商品とキャンペーンの実施期間です。
確認問題
Q1 正答はCです。商品コードを読み取り、商品ごとの販売数を集計する仕組みです。Aは商品ごとの集計に必要な商品情報を残さない説明です。Bは手で値段を計算して帳簿に写す手順で、POSの記録とは異なります。Dは仕入れ時の記録で、販売時点の記録ではありません。
Q2 正答はAです。上位2品は牛乳40個と菓子30個で、合計70個です。全体は40＋30＋20＋10＝100個なので、70÷100×100＝70.0%です。Bは1位の牛乳だけの割合です。Cは上位3品の合計を使っています。Dは新聞を除いた90個を分母にしており、全体の販売数を使っていません。
Q3 正答はCです。担当者は販売数・在庫切れ・納品日数を見て発注数を決めます。Aは発注点（発注を始める在庫の目安）を発注数と取り違えています。Bは納品日数にかかわらず発注数を同じにしており、補充までの必要量を反映しません。Dは在庫切れの記録を使わず、売り切れて販売数に表れない需要を見落とします。
Q4 正答はBです。在庫切れの日は売る物がなく、買いたい人がいても販売できないため、販売数は需要より少なく見えることがあります。Aは在庫切れ後の購入希望を含まず、実際に売れた数を需要とみなしています。Cは前週と当週の条件が同じとは限らず、推定値を実績記録に足しています。Dは予測と実績を置き換え、在庫切れの条件も記録から消しています。
練習
7-1 商品コードの読取→売上の記録→商品別の集計→発注や売場の並べ方の判断。理由：POSの記録は、商品を読み取ってから集計され、判断の材料になります。
7-2 パン1位、サラダ2位、ヨーグルト3位、ジュース4位、カップ麺5位です。上位2品は30＋25＝55個、全体は100個です。55÷100×100＝55.0%です。理由：順位は販売数が多い順につけ、構成比は上位2品の合計を全体の販売数で割ります。
7-3 答えの例：商品別の販売数と在庫切れの記録を見て、担当者が次の発注数を決めます。理由：販売数に加えて、販売できなかった時間や在庫の状況も判断材料になるためです。
7-4 在庫切れは在庫の記録を確かめます。天候は同じ店・同じ日の気温や天候、キャンペーンは対象商品と実施期間の記録を見ます。条件に合う記録を照合します。
第8章：意思決定を支える情報
自己チェック
1節
- 本書では、元の記録をデータ、補充などの目的に合わせて整理した結果を情報と呼び分けます。
- KPIは、目標に対する達成度を確かめるために、特に重要に選んだ数値です。
- 蓄積したデータを集計・分析し、経営の判断に使えるようにします。
2節
- 前年同月の数字です。
- 粗利を売上で割ります。
- 1か月に在庫が何回入れ替わったかを示す回数です。
3節
- ダッシュボードの目的に直接関係するかを基準にします。
- 充足率、欠品の件数、発注点を下回った商品の数のいずれかです。
- 同じ言葉を違う意味で使うことを防ぎ、数字を比べやすくするためです。
4節
- 割合を求めるときに分母にする、もとになる数です。
- 一日の出来事だけでは、月全体の記録や傾向を表さないからです。
- 比べる期間、対象、式をそろえます。月の指標なら、分子と分母の期間も確認します。
確認問題
Q1 正答はDです。KPIは目標に対する達成度を確かめるため、特に重要に選んだ数値です。Aは複数の数値を並べた一覧で、目標への達成度を測る指標とは限りません。Bは実績値をまとめて見る指標ですが、事前に置いた目標への達成度を測っていません。Cは業務量の変化を見る数値で、目標達成度を確かめるとは限りません。
Q2 正答はBです。（540,000−600,000）÷600,000×100＝−10.0%です。Aは増減の符号が逆です。Cは今月の売上を前年同月の売上で割った比率で、増減の割合ではありません。Dは減少額を今月の売上で割っており、分母が違います。
Q3 正答はAです。充足率と欠品件数は注文に応えられた程度や欠品を示し、発注点未満の商品数は欠品の前ぶれを示します。Bは売上・粗利・前年同月比で、欠品を直接示す項目がありません。Cは充足率だけが目的に合い、粗利率は利益、商品別の在庫回転率は在庫の回り方を示します。在庫回転率は欠品を直接示しません。Dは欠品件数だけが目的に合い、粗利率と前年同月比の増減率は欠品を直接示しません。
Q4 正答はAです。平均在庫は（100万円＋140万円）÷2＝120万円で、600万円÷120万円＝5回です。Bは月末の在庫だけを使います。Cは売上高を分子にしていますが、在庫回転率では売上原価を使います。Dは月初の在庫だけを使います。
練習
8-1 KPIは、目標に対する達成度を確かめるために、特に重要に選んだ数値です。目標2.0%以下に対し実績2.6%なので、0.6ポイント高く未達です。商品別・期間別の欠品率を次に調べると書けていればよいです。
8-2 前年同月比は、（920,000−800,000）÷800,000×100＝＋15.0%です。粗利は920,000−552,000＝368,000円、粗利率は368,000÷920,000×100＝40.0%です。平均在庫は（100,000＋120,000）÷2＝110,000円です。在庫回転率は552,000÷110,000＝5.0回（月の値）です。
8-3 例は、充足率（期限までに全量を出荷できた割合を示す）、欠品の件数（欠品を直接示す）、発注点を下回った商品の数（欠品の前ぶれを示す）です。目的に直接関係する項目を三つ選び、各理由が書けていればよいです。
8-4 例は、（一）分母の違い（取引先全体と、前の期間に注文した店の数を混ぜる）→分母をそろえて書き直す。（二）一時的な数字（一日だけの数字で、月の傾向を決める）→期間をそろえて、月の数字で見る、です。期間の違いを選ぶ場合は、月の回数と年間の回数を混ぜず、同じ期間で比べます。
第9章：クラウド・SaaSと導入
自己チェック
1節
- ネットワークを通じて、必要に応じて計算資源やソフトを使います。
- 提供者が動かすソフトをネットワーク経由でサービスとして使う形です。料金の有無は定義に含まれません。
- 設定、データ移行、保守、問い合わせ、利用終了時のデータの受け取り方などです。
2節
- 作るシステムに何をできるようにするかです。
- 「注文を登録できる」は機能要件、「画面の表示を3秒以内にする」は性能に関する非機能要件です。
- 条件を整理した後に実現方法として決めます。利用者が必要とする情報の表示や入力順は、要件として先に確認します。
3節
- ウォーターフォールは工程を順番に進め、アジャイルは小さく作って利用者が確かめることを繰り返します。
- 外注先に、作るものと条件を示して提案を求める書類です。
- 業務の要件を決め、導入を承認し、データや成果を確かめます。
4節
- 利用料、保守、追加設定、データ移行などを確認します。
- 業務の担当者が、対象の業務や次へ進む条件を決めます。
- 提供者と利用者の間で、サービスの品質について決めた取り決めです。
確認問題
Q1 正答はAです。クラウドは必要に応じて計算資源を使う形で、SaaSは提供者が動かすソフトを使う形です。Bはクラウドを常に外部設備に限り、SaaSを利用者がソフトを管理する形としている点が違います。Cはクラウドをサーバーの場所だけで説明し、SaaSを有料ソフト全般としている点が違います。Dはサーバーなどの基盤資源を使うIaaSの説明で、SaaSは提供者が動かすソフトを使う形です。
Q2 正答はCです。利用する人の言葉で、何をできるようにするかを決めます。Aは画面の色を性能目標と取り違え、機能要件を決める前に細部を決めています。Bは業務上の課題を示す機能要件と、表示の速さを示す性能要件を混同しています。Dは性能目標も要件に含めて決める必要があるのに、機器選定後に回しています。
Q3 正答はBです。この表では社内が要件を決めて導入を承認し、成果の最終確認を担います。外注先は合意内容に沿って開発・設定します。Aはこの表で社内の役割とする最終確認を外注先に割り当て、Cはこの表で社内が担う最終確認を外注先だけに任せ、社内が確認しないとしている点が異なります。実務で外注先が確認に関わる場合はあります。Dは社内と外注先の担当を入れ替えています。
Q4 正答はDです。表9-4では費用を経理・決裁者、段階を業務担当者、運用を保守部署・ベンダーに確認します。Aは費用の相手に業務担当者を加え、段階を決裁者だけにしています。Bは段階の相手は表の例と合いますが、運用の相手にベンダーがありません。Cは費用・段階・運用の相手が表の例と異なります。
練習
9-1 答えの例：クラウドはネットワークを通じ必要に応じ計算資源などを使う仕組みです。SaaSは提供者が動かすソフトをサービスとして使う形です。
9-2 決める例：注文を一画面で確認・登録できる（機能要件）、表示を3秒以内にする（性能目標）。先に決めない例：サーバーの機種や画面の色。理由：機能と性能は条件、機種や色は実現方法です。
9-3 社内：要件を決める、承認する、移行データを確認する。外注先：開発する、設定する、契約に沿って保守する。理由：社内は業務条件と確認を担い、外注先は合意内容を実現します。
9-4 答えの例：費用は経理と決裁者が見積もりを確認する。段階は業務担当者が対象と次へ進む条件を決める。運用は保守部署とベンダーが問い合わせや障害への対応を確認する。理由：三点で確かめる内容と相手が異なります。
第10章：DXと制度
自己チェック
1節
- デジタル技術で、組織の活動や提供価値を変える取り組みです。
- 注文の確認、在庫調査、担当者への伝達です。
- 現場で仕事をする人や、受け渡しをする担当者です。
2節
- タイムスタンプ、訂正・削除の履歴、変更できないシステム、事務処理規程などです。
- 取引年月日、金額、取引先などです。
- 国税庁の最新案内です。個別の扱いは担当窓口に確かめます。
3節
- 2023年10月1日（令和5年10月1日）です。
- 「T」＋13桁。法人番号を持つ課税事業者はT＋法人番号です。
- 税率ごとの合計の対価の額と適用税率、消費税額等です。
4節
- 名前、顔写真、住所、メールアドレスなどです。
- 本人の同意です。ただし、法令に基づく場合などの除外があります。
- 会社の個人情報担当窓口です。必要に応じて専門家にも確認します。
確認問題
Q1 正答はBです。DXは、デジタル技術を使って組織の活動や提供する価値を変える取り組みです。Aは書類を電子データにし、保存場所をまとめるだけで、仕事のやり方や価値が変わったとは限りません。Cは仕事のやり方を変えず、紙を電子データにする例です。Dは機器の数を増やすだけで、会社の活動や提供する価値を変える説明ではありません。
Q2 正答はDです。訂正・削除を防ぐ事務処理規程を定めて運用することは真実性の確保方法です。Aは真実性でなく検索などの可視性に関係する要件を述べています。Bは履歴を残さないため、データの変更を確認できません。Cは取引年月日以外の金額と取引先を保存しなくてよいとしており、必要な情報を欠いています。
Q3 正答はCです。担当者の電話番号と部署名は六項目に含まれません。Aは取引年月日、Bは発行事業者の登録番号、Dは税率ごとの消費税額等で、それぞれ記載事項に含まれます。
Q4 正答はAです。要配慮個人情報を取得するときは本人の同意が原則で、法令に基づく場合などの例外があります。Bは利用目的を知らせることを取得時の同意の代わりにしています。Cは取得への同意があれば利用目的を決めずに共有できるとしており、目的の確認を省いています。Dは取得前に必要な手続を、名簿作成後の連絡に置き換えています。
練習
10-1 DXはデジタル技術を使い会社の仕事のやり方や提供価値を変える取り組みです。デジタイゼーションは仕事の進め方を変えずに紙を電子化することです。
10-2 例：訂正・削除を防ぐ規程を作り、担当者と手順を決めて守ります。四つの方法から選び、会社での使い方を書けていれば正解です。
10-3 例：記載事項(6)の、書類を受け取る事業者の氏名または名称です。店の担当者に不足内容を伝え、取引に応じた扱いを確認します。制度上の判断を自分だけで決めず、必要に応じて税務署や税理士にも相談します。
10-4 例：目的＝会社の業務連絡。必要な項目＝社員名と連絡先。病歴は通常の連絡に必要ないため名簿に含めません。相談先＝会社の個人情報担当窓口です。別の目的で病歴を取得する必要があると仮定する場合、法令に基づく例外がなければ取得前に本人の同意を得ることを確かめます。
考えよう・グループで話そう
考えよう・グループで話そうに一つだけの答えはありません。本文の定義と制度上の注意を踏まえ、理由や相談先を説明できていれば合っています。個別の結論を学生だけで出していないかも確認します。
ワークシート
資料10-1と表10-2を照らし、六項目の有無と不足項目を確認できていれば合っています。登録状況や税額の扱いは、公式情報や担当窓口に確認します。