検算条件と丸め方
共通の確認
- 問題に計算条件が指定されている場合は、その指定を使います。
- 指定のない端数処理を途中で加えず、式・期間・単位をそろえます。
- 金額には単位を付け、計算機の表示だけでなく式と与件も確認します。
- 数値は教材用の仮定です。実在企業の結果や予測として扱いません。
章別の式・確認条件
| 章 | 検算の要点 |
|---|---|
| 第1章 | 売上高と受注、製造原価を別の情報として扱います。数字だけで次月の生産数を決めません。 |
| 第2章 | 原価対象・活動・形態・直接/間接・固定/変動を分けます。固定/変動は期間と操業度の範囲を示します。 |
| 第3章 | 注文原価=直接材料費+直接労務費+配賦製造間接費。1個当たり原価=注文原価÷個数。円、時間、機械時間を区別します。 |
| 第4章 | 物量の一致、材料換算量と加工換算量、完成品・月末仕掛品への原価配分合計を照合します。平均法と先入先出法を混ぜません。 |
| 第5章 | 材料・労務の実際原価と、同じ生産量の標準原価を比較します。材料価格差異・数量差異、賃率差異・時間差異を分け、教材の符号規則「実際原価−標準原価、正は不利」を使います。 |
| 第6章 | 単位貢献利益=販売単価−単位変動費。損益分岐点販売量=固定費÷単位貢献利益。必要販売個数は問題の指示に従い、必要な場合は整数へ切り上げます。 |
| 第7章 | 全部原価計算と直接原価計算の営業利益差を、期末在庫に含まれる固定製造費と照合します。生産数と販売数を区別します。 |
| 第8章 | 固定予算・変動予算・実績を同じ活動量の前提で比較します。支出差と活動量差は式と符号の意味を分けて記します。 |
| 第9章 | 関連額には選択で変わる将来額を入れます。埋没原価・共通固定費と、押し出す販売の機会原価を混同しません。 |
| 第10章 | 回収期間は各年末の入金条件で判定します。割引係数は小数第6位まで表示し、金額計算では途中丸めをせず、正味現在価値の最後に円未満を四捨五入します。税金・保守費用等は与件にないため加えません。 |
具体的な数値の答えと理由は、各章の「答えと理由」と同じ内容を載せた答えのページを参照してください。